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定期刊行物コード(雑誌)について

雑誌コードの導入
定期刊行物コード(雑誌)とは、雑誌など定期刊行物に使用するJANコードですが、コード体系は通常のJANコードとは異なります。 2004年6月から従来の「共通雑誌コード」体系から現在の新コード体系に移行する際、新聞へのコード表示の可能性を考慮し、名称も「共通雑誌コード」から「定期刊行物コード(雑誌)」と変更されました。

雑誌コードは、1954年に東京出版株式会社(現・株式会社トーハン)が社内処理用コードとして制定したのが始まりとされ、これを基に出版取次会社共通の雑誌コードが制定されました。
その後、1987年に「財団法人・流通システム開発センター」と雑誌業界によって共通雑誌コードが制定され、雑誌の表4(裏表紙)へのソースマーキングが始まりました。

このとき採用されたコード体系は、「雑誌コード」に「月号」と「定価」を加え、一般のJANコードと区別するために「491」(「49」は日本、「1」は出版物)を冒頭フラグにした13桁のJANコードで、国際標準に則ったものでした。しかし、定価コードが10円単位2桁だったため、定価1,000円以上の雑誌に対応できるよう定価コードを3桁に拡張し、冒頭フラグは「10」に変更されました。
さらに、1997年4月の消費税率改定(3%→5%)を契機に冒頭フラグは「11」に変更されました。


新コード体系への移行
ところが、POSバーコードの先駆者であるアメリカ・カナダが使用している12桁のUPCが、2005年から13桁のEAN(JAN)のコード体系と統一されることになり、空席だった「10」〜「13」のフラグがアメリカに割り振られることになりました。

そのため、05年からはフラグ「11」の日本での便宜的使用ができなくなるため、04年6月から従来の13桁のJANコード(定期刊行物用)に5桁のアドオンコードを付加した新コード体系に変更されました。

この新コード体系は次のような特徴を備えており、長期的な使用に耐え得るようになっています。
  • 発行月・週以外に発行年が表示できる。
  • 価格の表示は書籍と同じように本体価格表示になる。
  • 新聞にも同じコード体系で付番できる。 *非再販・消費税その他にも対応できる。


定期刊行物コード(雑誌)の構成
前記のように定期刊行物コード(雑誌)のコード体系は、13桁のJANコード(定期刊行物用)と5桁のアドオンコードの合計18桁で構成されています。

「AAA B CCCCC DD E F-G HHHH」という構成で、各パートの内容は以下の通りです。

    【JANコード】(13桁)
  • A=定期刊行物フラグ(「491」で固定)
  • B=予備コード1(当面は「0」で雑誌を表します。将来は新聞などの定期刊行物に使用する場合や、5桁の雑誌コードが不足した場合に対応)
  • C=雑誌コード(5桁)
  • D=号数(週刊誌・月刊誌では発行月を表します)
  • E=年号(西暦の下1桁を表示します)
  • F=チェックデジット(数字の間違いをチェックするための数字で、JISに定められた計算方法で算出します)

  • 【アドオンコード】(5桁)
  • G=予備コード2((当面は「0」で固定ですが、必要に応じて再販・非再販、消費税などの表示に対応)
  • H=本体価格(円単位で表示します。9,999円を超える場合は「0000」で表示)

なお、雑誌コード(5桁)は、第1桁が発行形態コードで「0」「1」は月刊誌、「2」「3」は週刊誌、「4」「5」はコミックスを表します。
続く第2〜4桁が雑誌名コードを表します。
最後の第5桁は、発行形態コードが月刊誌なのか週刊誌なのかで表す内容が異なります。

  • 月刊誌の場合=通常は奇数で、偶数は別冊・臨時増刊号を表します。
  • 週刊誌の場合=「1」〜「5」なら発行週、「6」〜「9」なら別冊・臨時増刊号を表します。


定期刊行物コード(雑誌)の表示
定期刊行物コード(雑誌)の表示は、バーコードと目視用文字(ヒューマンリーダブル)、雑誌コードを必ず併記するよう定められており、表示位置や表示方法も細かく規定されています。

雑誌コードを併記するのは、POS未導入の店舗や返品処理が自動化できない店舗は雑誌コードで商品分別を行っているためで、バーコードの左横(または上部)に「雑誌12345−01」というふうに表示されています。 ハイフンの後の数字(この場合は「01」)は月刊コードで、発行月または号数を表します。

表示位置は基本的に表4下段の背寄りで、右開きの場合はバーコードと雑誌コードの間隔は5mm以上、雑誌コードと背の間隔は15mm以上と規定されています。

バーコードの高さは15mmを標準とし、製本時の断ち落としによる欠損などを考慮して実効12mm以上の確保は必須とされています。


定期刊行物コード(雑誌)の取得
定期刊行物コード(雑誌)の登録・管理は、流通システム開発センターと「共通雑誌コード管理センター」(日本雑誌協会・日本出版取次協会・日本書店商業組合連合会の3者で構成)が行っています。

その取得に際しては、共通雑誌コード管理センターを経由して流通システム開発センターへ登録申請する仕組みになっています。
ただし、登録申請の実際の窓口業務は、共通雑誌コード管理センターが業務委託している「トーハン 雑誌部」(TEL:03-3266-9530/FAX:03-3266-8937)が行っています。

定期刊行物コード(雑誌)の申請料は、出版者の出版物の年間総売上高に応じて1万500円(総売上高1億円未満)〜10万5,000円(同500億円以上)まで5ランクに分かれています。
また、3年ごとに更新が必要で、更新の場合も同額の更新申請料が必要です。

創刊の場合、取得に要する期間はおおむね1〜2週間とされています。

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